リクルートが運営するモバイル決済サービスAirPAY（エアペイ）。 AirPAY（エアペイ）は業界最安水準の決済手数料で、月額固定費・振込手数料は0円なので、最近導入するところは増えています。
そんなAirPAY（エアペイ）ですが、店舗だけではなく、移動販売でも導入することはできます。ただし、AirPAY（エアペイ）を移動販売に導入する場合は、店舗以上に注意する点が多いです。
今回はAirPAY(エアペイ)を移動販売で導入前に知っておきたい注意点３つをご紹介します。
AirPAY(エアペイ)を移動販売で導入を考えている方はぜひ参考にしてもらえればと思います。
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AirPAY(エアペイ)を移動販売に導入する際の注意点3つ
AirPAYを移動販売する際に導入を考えているなら注意することが３つあります。
必要書類の形式に注意する
AirPAYを移動販売で導入するには必要書類を提出して審査に通る必要があります。
必要書類を提出する際に下記の形式には注意してください。
- AirPAYを申し込みする際に「法人名」「代表者氏名」「住所」など入力するのですが、それと同じ内容が記載された書類を用意してください。
- アップロードできる必要書類のファイル形式は、JPG、PNG、PDFです。
- パスワード付きファイルにしないようにしてください。必ずパスワードなしでファイルを提出してください。
必要書類に漏れがないように注意する
先程も書いたようにAirPAYを移動販売で導入するには必要書類を提出して審査に通る必要があります。
必要書類を提出しなければいけないのは、店舗であろうと移動販売でも変わりません。ただし、店舗に比べて移動販売は、必要書類が多く、細かく揃える必要があります。
移動販売における必要書類は以下の通りです。条件によって必要書類が変わるので漏れがないように注意してください。
開店済の場合
常設店舗や事務所(自宅兼事務所含む)が拠点のホームページがある場合必要書類は不要
ホームページがない場合は以下の書類が必要です。
①店舗や事務所入り口の画像(看板や表札で店舗名、社名が確認できる場合はそれらを含む画像)
②店舗・事務所が入っているビルや建物全体の外観画像
③取扱い商品・サービスが確認できる店内全体の内観画像
④店舗名、店舗住所、店舗電話番号が確認できる資料
⑤お取り扱いの商品・サービス内容、価格(販売方法)が確認できる資料
※契約情報入力個所に、拠点となっている常設店舗や事務所(自宅兼事務所含む)などの情報を入力
未開店の場合
| 【拠点となる常設店舗のホームページがある】 店舗情報書類不要 |
| 【拠点となる常設店舗のホームページがない】 ①店舗名(看板など)を含む常設店舗入り口の画像 ②店舗建物全体の外観画像 ③取扱い商品・サービスが確認できる店内全体の内観画像 ④店舗名、店舗住所、店舗電話番号が確認できる資料 ⑤お取り扱いの商品・サービス内容、価格(販売方法)が確認できる資料 ※契約情報入力個所に、拠点となっている拠点となっている常設店舗の情報を入力 |
| 【事務所(自宅兼事務所含む)などを拠点のホームページがある】 店舗情報書類不要 |
| 【事務所(自宅兼事務所含む)などを拠点のホームページがない】 ①事務所入り口の画像 (看板や表札で店舗名、社名が確認できる場合はそれらを含む画像) ②事務所が入っているビルや建物全体の外観画像 ③取扱い商品・サービスが確認できる店内全体の内観画像 ④店舗名、店舗住所、店舗電話番号が確認できる資料 ⑤お取り扱いの商品・サービス内容、価格(販売方法)が確認できる資料 ※契約情報入力個所に、拠点となっている拠点となっている事務所(自宅兼事務所含む)の情報を入力 |
上記からわかるように拠点場所のホームページがあるなら必要書類なしか少なくて済みます。
なので、拠点場所のホームページがあるならそちらのほうがいいでしょう。拠点場所のホームページがある場合のほうがAirPAYの審査も通りやすいと思います。
交通系電子マネーは使えない
AirPAYは決済手段としてSuica、PASMO、ICOCAなど交通系電子マネーは、使うことができます。
しかしAirPAYを移動販売で使う際には、交通系電子マネーは使うことができません。
AirPAYを導入する際に店舗販売か移動販売かで大きく異なる点であるので、注意してください。
もし交通系電子マネーを使えなくては困るのであれば、後ほど紹介します代替サービスを使うことをおすすめします。
AirPAY(エアペイ)を移動販売に導入する方法
AirPAYを移動販売に導入する方法の流れは以下の通りです。
- お申し込み（１０～２０分）
- 審査（通常３日間）混み合っている場合時間がかかる場合があります
- 配送（審査後、通常２日～４日）
- 初期設定（１０～２０分）
- ご利用開始（配送後、通常１周間程度）
AirPAYを移動販売に導入するには、公式のホームページから簡単にできます。申し込みから２週間程度かかることも理解しておきましょう。
さらに詳しくAirPAYの申し込み方法を知りたい方はエアペイの申し込み方法をわかりやすく徹底解説！初めてでも安心をお読みください。
導入が難しい場合の代替おすすめサービス
AirPAYを移動販売に導入する際に審査が通らなかった場合は、代替としてSquare（スクウェア）という決済サービスがおすすめです。
Square（スクウェア）は、アメリカ発のサービスで、三井住友銀行と提携をしており、信頼度は抜群です。
Square（スクウェア）の対応している決済サービスや手数料は以下の通りになります。
| Square（スクウェア）情報 | |
|---|---|
| 決済サービス | クレジットカード（VISA・Mastercard・アメリカン エキスプレス・JCB・ダイナースクラブカード）、交通系電子マネー（Suica・ICOCAなど）、iD、QUICPay |
| 手数料 | 3.25%～3.95% |
Square（スクウェア）はAirPAYより審査がゆるい傾向にあるので、代替サービスとしてはおすすめです。
まとめ
AirPAY(エアペイ)は移動販売に導入できれば便利だと思います。ただ導入する際には必要書類の形式、必要書類の漏れがないこと、交通系電子マネーは使えないことは注意してくださいね。
AirPAY(エアペイ)は現在キャンペーン中なので、気になるなら今すぐがおすすめですよ！
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